【米国産 危なすぎる食材】（週刊新潮）

　以下は週刊新潮2013年5月23日号【ＴＰＰ交渉に深刻な懸念　中国産に気を取られるあなたの食卓に米国産　危なすぎる食材】より書き写し。もし新潮の記事自体に間違った部分があったら、ごめんなさい。


■　現在日本の牛肉国内生産量は年間約50万トン、輸入は52万トン、そのうち米国産が13万トンだが、農水省の試算だとＴＰＰに参加した場合、国産牛肉の75％が消え外国産と化すという。そうなれば米国産の牛肉の比率も高まることになるだろうが、数年前アメリカの肉牛飼育現場を視察した畜産業者は、狭く不潔な環境に驚いたという。アメリカでは狭い場所に牛を押し込めることで運動を制限して太らせる「フィードロット方式」が行われているため、清掃が行き届かず糞尿まみれ、息もできない程の悪臭が漂っていた。
　山田正彦元農水相は訪米の際、大規模食肉処理場を視察したことがあるが、「異様な臭気が漂っていてとても清潔とは言えない環境」だったと述べる。日本では「背割り」の前に髄液を十分に吸引するが、アメリカでは髄液吸引が不完全なので「背割りの瞬間に髄液が牛の全身に飛び散る」。しかも殺される前の牛の中に、自力で歩くのもままならない「明らかなヘタリ牛が何頭」もいた。そういう牛も背骨のところから真っ二つにされるときに髄液が飛び散るんだろうな。まるでＢＳＥという牛の病気を知らないかのような杜撰さだ。

■　それに米国産牛肉の危険性はＢＳＥだけではない。昨年投稿したようにアメリカの一部の乳牛には生産量を高めるため遺伝子組み換え技術を応用したホルモン剤が投与されていたが、肉牛にもホルモン剤が投与されているという。
　前出のアメリカの肉牛飼育現場を視察した畜産業者は、牛の耳の後ろにチップのようなものがついていることに気付いた。これは成長ホルモンを打つための注射器だった。アメリカでは牛にエストラジオールやゼラノールなどの成長ホルモン剤を投与している（日本では禁止）。
　北海道対がん協会細胞診センター所長で医師の藤田博正氏が数年前、「札幌市内のスーパーで無作為に牛肉を買い集め、残留ホルモンの濃度を計測」したところ、驚くべき結果が出た。米国産牛肉の赤身の部分から、女性ホルモンのエストロゲンが国産の600倍、脂身で140倍の濃度だったという。「ハンバーガーの肉は、水分が抜けているせいか、さらに高い値が検出された」。日本国内では成長ホルモン剤投与は禁止されているのに、同じものを投与された米国産牛肉は大っぴらに店頭に並んでいるのだ。
　エストロゲンは、乳がんや子宮体がん、前立腺がんなどの「ホルモン依存症ガン」の危険因子だという。日本国内ではホルモン依存症ガンの発生率は1960年代と比べて5倍に増加しているが、牛肉消費量も60年代と比べて5倍に増えている。そのうち約25％が米国産と見られている。
　藤田氏は（ホルモン依存症ガン増加と牛肉消費量の増加に）「相関関係があると推測できる。これが我々の導いた結論です」と警告する。
　また、牛肉だけでなくチーズやバターなど乳製品も輸入されているが、アメリカでは肉牛だけでなく乳牛にも成長ホルモン剤が使用される。これもホルモン依存症ガンの増加と関係しているかもしれない、という声もある。
　ヨーロッパ諸国は1989年以降、成長ホルモン剤を使用した米国産牛肉の輸入を禁止しているが、2010年イギリスの科医学誌「ＢＭＪ」に掲載された論文によると、それ以降ヨーロッパ各国の乳がん死亡率が一斉に低下した。1989年から2006年までの低下率は北アイルランドで29%、オランダで25%、ノルウェーで24%だという。ヨーロッパ諸国はアメリカからの圧力に屈せず危険な米国産牛肉を輸入禁止にしたが、どこかの島国の政府にはそんな気概はない。それどころかＴＰＰなんぞに参加して輸入量を増やし国内の畜産業者を廃業に追い込もうとしているのだ。

■　米国産オレンジは二週間以上かけて航路で日本に運ばれてくるのに鮮度を保っているのは、ＯＰＰ（オストフェニルフェノール）やＴＢＺ（チアベンダゾール）などの防カビ剤が塗られているから。「ポストハーベスト農薬」である。これらは農薬や殺虫剤の主原料で、ＯＰＰには発ガン性があり、ＴＢＺには妊婦が大量摂取した場合奇形児が生まれる危険性があるという。
　かつての厚生省はＯＰＰなどを使用した柑橘類の輸入を自粛するように警告していた。しかし新潮経済部記者によると、1975年に米国産グレープフルーツからＯＰＰが検出され厚生省が一部を廃棄処分させたが、それを知ったアメリカ政府が激怒して、日本にＯＰＰ使用容認を強硬に要求した。結局日本はアメリカの圧力に屈し、「苦肉の策で食品添加物として認可してしまった」（食政策センタービジョン２１　代表の安田節子氏）。国内企業がＯＰＰを食品添加物として使用した例はほとんど無く、米国産柑橘類を輸入するための「方便」だったという。
　日本では食品添加物の表示が義務付けられている。アメリカから輸入されるオレンジの段ボールにはＯＰＰやＴＢＺの表示がある。しかし店頭でバラ売りされているオレンジには表示義務が無い。知らずに猛毒を口にしているのだ。カビも食わないようなものを人間が食っていいものか？ってゆうかアメリカ政府・業者は、ジャップはカビよりも生命力が強いと思ってるのか？

■　2005年アメリカの研究者が「養殖鮭と天然鮭を消費する際のメリット及び危険性に関する定量分析」というレポートが発表され、「米・メイン州、ワシントン州の養殖サーモンを食べるのは年に3回から6回に留めるべきだ」と警告を発した。養殖サーモンは天然サーモンと比べてダイオキシンなどの濃度が非常に高く、養殖サーモンを食べ続けると幼児にＩＱ低下や発育障害をもたらし、食べない場合より300倍近く死の危険が高まるというのだ。
　鮭は大海原を泳ぎ、産卵時だけ生まれた川に戻ってくるが、養殖鮭は沿岸部の狭い養殖場で育てられ、短期間で太るように大量の餌を与えられる。脂の乗った鮭は旨いが、しかしその脂身の中に有害物質が吸収される。陸地から流れ出て沿岸部に漂う農薬や殺虫剤を、一番吸収しやすいのが脂身。養殖鮭のＰＣＢ濃度が天然鮭の10倍になったという調査もある（安田節子氏）。
　アメリカの健康雑誌の編集者がネットに投稿した「専門家が食べない7つの食品」は、「養殖サーモンを食べる際は、同時に薬品と化学製品を口にしているものと考えよ」と警告している。

※参考：
◇　知ってる人は食べない、七つの食品 WONDERFUL WORLD
◇　The 7 foods experts won't eat Healthy Living - Yahoo! Shine
　このサイトにて、“When you eat farmed salmon, you get dosed with the same drugs and chemicals”と、警告されている。

■　食品添加物は日本では約800種類、アメリカでは約3000種類が認可されている。食品添加物評論家の安部司氏は次のように警告する。
「正直なところ人体への影響は分からない。なぜなら国が全てのデータを出していないから。添加物を動物実験するとき、1匹のマウスに１つの添加物を投与するだけ。コンビニ弁当は細かく見れば300種類の添加物が入っているが、複数の添加物を取った時の安全を示すデータなどない。だから添加物はグレーな物質なんです」
　たしかに、添加物を使用している食品なら、ただ1品目だけの添加物だけを使用している、ってのは珍しいだろうな。コンビニ弁当だったら相当多種類の添加物を口にすることになって当然だろうな。単一の添加物だけを与える実験なんて意味ねえよ。御用学者や役人ってこういう意味のないデータ並べるよな。
　安田節子氏は添加物についての恐ろしい研究結果を示す。2007年イギリスのサウスサンプトン大学研究グループが発表したところによると、食品赤色40号（日本でも認可済み）と保存剤の安息香酸ナトリウムを同時摂取すると、子供に多動性障害を起こすという。「添加物が恐ろしいのは、複合毒性や相乗毒性があることです」
　2002年厚労省は、国内では未認可だが国際的に流通している45品目の添加物を国際汎用添加物として選定した。そのうち現在でも未認可なのは11品目。その中の一つの酢酸カルシウムは、欧米ではパンや栄養強化剤などに使用している。アメリカは、もし日本がＴＰＰに入ればこの13品目を「端緒にして2200種類全てを認めさせる腹積もり」かもしれない。
　しかも、厚労省医薬食品局食品安全部によると「アメリカでは逐一国の認可を求めなくても、企業が届出をするだけで新種添加物使用が可能となる」。2200種類では終わらず、次から次へと新しい添加物を認可させられるかもしれない。

■　2008年、コメの加工会社「三笠フーズ」などが、工業用として販売するべき「事故米」を不正にも食用として販売していた事件が発覚した。
　ミニマムアクセスによって輸入されたコメのうち、カビの発生や残留農薬の検出などによって食用に適さないコメは、糊の原料など工業用としてのみ販売が許可される。三笠フーズが不正転売したコメには、カビの発生によって生成される「アフラトキシン」という毒物を含有していた。これを人間が摂取すると肝臓ガンのリスクが高まるという。1960年にイギリスで七面鳥が10万羽以上死んだ際に発見された。1974年にはインドで106人が肝炎で死亡する事件があった。
　農民運動全国連合会食品分析センター所長・八田純人氏によると、これは地上最凶の毒物と呼ばれ、実験の際もマスク、メガネ、手袋着用で扱う。アメリカの穀類やナッツなどに、この毒物を生成するカビが発生することがあるが、一定の温度・湿度の下で発生するため日本では発生しない。
　安田氏によると、2008年の事件の後に、ある業者が輸入米のなかにおかしな塊を見つけ農水省に届け出た。検査するとアフラトキシンが検出された。それまで農水省は半透明のビニール袋を外側から見るだけの検査をしていたが、この後容器を開けて検査するようになった。すると以前は年間41年の検出だったが、２ヶ月で57件もの汚染米が発見されたという。農水省の試算によるとＴＰＰに参加すれば国内産のコメの9割が輸入米に駆逐されるという。とても検査が追いつかないだろうな。

■　あるジャガイモ農家の男性は、「病害虫の発生を防ぐために、イモは小麦やビートとの輪作が必要。ＴＰＰで外国産の小麦が入ってくれば、破綻してしまいます」と危惧する。かつて日本に輸入された米国産冷凍フライドポテトから大腸菌が検出され、送り返したことがあったそうだが、2010年アメリカ通商外交部の「衛生・植物検疫措置に関する報告書」では、日本が米国産冷凍フライドポテトを「大腸菌の存在を理由に拒否している」と非難し、「大腸菌検出は最小限で（アメリカ国内の）業界基準の限度内。加熱して油で調理すれば菌は除去できる」などと主張していた（参考）。「仲間うちで相当な騒ぎになりましたよ、あの時は」。たしかに油で揚げれば大腸菌は死ぬだろうが･･･そういう問題じゃねえだろ。日本の基準では、冷凍食品に於ける大腸菌は陰性でなければならない。しかしアメリカは自国の緩い基準に従えと要求するのだ。
　「食の安全を考える会」の野本健司氏によると、ジャガイモは最近まで輸入が規制されており、今でも店頭に並ぶのはほとんど国産品。消費者は国産品を選ぶ。だからアメリカからの輸入は冷凍などの加工品がほとんどだという。
　前出の八田純人氏によると八田所長：「アメリカでは、収穫後の農薬散布も抵抗感なく行われています。結局、日米の食品衛生の観念の違いが“摩擦”の要因ですね」
　以上週刊新潮から書き写し。こう言っちゃ失礼だが意外と興味深い記事を書くね。この号にも頭痛くなってくる記事あるけど。

■　ちなみにアメリカではジャガイモにクロルプロファムという除草剤を発芽抑制のため収穫後に吹き付けるという。ジャガイモは冷蔵保存すれば発芽しないが、それだとポテトチップスやフライドポテトにしたとき汚い色になってしまう。そのためあまり低くない温度で冷蔵し、なおかつ発芽を抑えるためこの除草剤を吹き付ける。かくして全米のファストフード店で一年中、美味しそうな色合いのフライドポテトが提供されるというわけだ。
　日本の基準ではこの除草剤の許容残留濃度はほとんどの農作物が0.05ppm。ジャガイモも同じだったが、1995年やはりアメリカからの圧力で50ppmに引き上げられたという。一気に1000倍だ！だからファストフード店のフライドポテトなんか避けるべきだね。それ以前にハンバーガーの肉は米国産だよな。以上、【クロルプロファム ― つじつま合わせの安全基準】より引用。

　簡単にアメリカからの圧力に屈して消費者の健康を脅かす日本政府も許しがたいが･･･なんというかアメリカと日本では食糧に関する意識が少々異なるのではないか？日本でも食品の安全を脅かす事件が絶えないが、ほとんどの従事者・事業者は常に、少しでも安全で美味しいものを消費者に提供しようと努力しているだろう。努力が至らなくてもそういう意識はあるだろう。
　しかしアメリカの農畜産業・食品業界は、低コストによる大量生産だけを目的にしているようだな？だから牛にホルモン打ったり除草剤撒いても枯れないような作物を開発するんだろう。味や安全性はそっちのけで１セントでも利益を上げることだけ考えているように感じる。利益だけを追求すれば品質・安全性が損なわれるのは当然のことだ。
　もうマクドナルドや吉野家など絶対に避けるべきだが、単純にアメリカからの輸入食品を避ければ済む問題ではない。国産食品だという理由だけで安心できるわけがない。それに家畜の飼料も自給率が低く、飼料用の穀類などアメリカやオーストラリアからの輸入に頼っている現状がある。
　言うまでもなくアメリカの農民や食品業界の労働者が、安全性に無関心なわけがないと思う。しかし生活を守るため、安全性を無視した大量生産を続ける社会システムに抗えるわけがない。
　だから全世界の労働者人民は国境を越えて連帯し、この全世界的なシステムを打倒しなければならない。このシステムの中で我々を搾取し健康を脅かす新自由主義を打倒しなければならない。まずは、我々環境破壊先進国の住民は、利便性だけを求めてファストフード店やコンビニを利用してきた生活習慣を改めるべきだ、と思う。