恥ずかしながらHPVワクチン（通称：子宮頸がん予防ワクチン）の実態とその副作用の恐ろしさについて全く知らなかった。
前半は（非常に遅くなったが）2015年5月17日・東京新聞 【こちら特報部 子宮頸がんワクチン副作用 苦しみ深刻化】 から引用。ほぼ丸写し。後半は関連サイトからの引用。
子宮の入り口にできる子宮頸がんは、日本では年間約1万人が発症し、約2700人が亡くなっているという。性交渉によって感染するヒトパピローマウイルス（HPV）が主な原因とされる。HPVは約15種類あるが16型と18型が5割〜7割を占める。
イギリスの製薬会社「グラクソ・スミスクライン社」が開発したサーバリックスと、アメリカの製薬会社「メルク社」のガーダシルは、この二種に対応するように開発されたワクチンである。日本でもそれぞれ2009年10月に「サーバリックス」が、11年7月にガーダシルが承認された。
そして10年4月から国と全国の市町村が順次接種費用の助成を始めた。13年4月には全額公費で負担する定期接種の扱いとなり（それまでは任意接種だった）、小学生6年〜高校1年までの女子生徒は3回の接種が無料となった。
ところが接種された女子生徒に、全身の痛みや不随意運動、記憶障害などの副作用が多発。国は定期接種開始の2ヵ月後の13年6月、このワクチンの「積極的勧奨はしない措置」を取った。（ただし定期接種の扱いは廃止されなかった）
厚生労働省によると、14年3月までの接種者338万人のうち副作用の届け出は2475件、うち617件は重症と診断されている。厚労省の研究班に指定された全国の大学病院で研究と診察が行われているが、重症者の効果的な治療法は現在のところ存在しない。
■ 北海道恵庭市の女性（18）は2011年から翌年まで子宮頸がんワクチンを3回接種したが、2回目の接種後に頭痛や倦怠感に襲われた。高校の看護科に進学した後も症状は悪化。磁気共鳴画像装置（MRI）の検査を受けたところ、脳の海馬（認知機能を司る）が委縮しており、辺縁性脳炎の疑いがあると診断された。
このため通信制高校へ転校せざるを得なくなったが、14年5月には高次脳機能障害と見られる症状が現れた。自宅のトイレの場所も弟の名前も分からなくなり、カレーを見ても「これは何？どうやって食べるの？」と言う。この時は10日ほどで元の状態に戻ったが、半年後にも同じような症状が出た。
これまで十数ヵ所の病院を回ったが治療法は見つかない。14年4月から「特別児童扶養手当二級」が月3万円余りが支払われるようになった。15年1月には恵庭市が独自の助成制度を導入した。しかしこの家庭の負担は重い。彼女を自宅で一人で残すわけにはいかないため、父親が帰宅したあと母親がパートで働いている。
「何をやれば効果があるのかよく分からない。ゴールが見えないのが一番つらい」。（母親）
北海道美唄町の女性（17）は、13年5月の1回目の接種直後から頭痛などに襲われ、物忘れが激しくなった。その後急速に状態が悪化し、14年5月に児童相談所で検査を受けると知能指数22、精神年齢は3歳7か月程度と判定され、知的障害1級の認定を受けた。
症状に波があり、通常の会話が出来る日もあるので何とか高校に通学しているが卒業の目処は立たない。今では友人の顔も忘れ、自分の母親さえも認識できなくなった。
「私のことは、知らない人が家に入り込んでいると思っている。最近は意識の消失を繰り返すようになっていて、今のままでは進学も就職も出来ないでしょう」（母親）
■ この恐ろしい薬害の被害者に対する治療費の補償はほとんど行われていない。13年3月までの任意接種は、独立行政法人「医薬品医療機器総合機構（PMDA）」が、定期接種については国が医療費の補償などをする制度がある。しかしこれまでにPMDAに出された83件の申請のうち救済が決まったのは18件。厚労省への14件の申請は結論が出ていない。医療費を助成する制度を導入した自治体は横浜市や杉並区など、まだ少数である。
「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」によると、発症者に付き添う親の交通費などを含めると、治療にかかった費用の平均は約120万円だという。同会事務局長の池田利恵氏（東京都日野市・市会議員）は、「発作を起こすので本人を一人にできず、仕事を辞める保護者が多い。母子家庭で、生活保護を受けるようになったケースもある」と指摘する。
これらの症状とワクチンとの因果関係については医師の間でも意見が分かれている。「厚労省の専門家会議」は14年1月、「症状は接種時の痛みや不安から引き起こされる『心身の反応が原因』とする見解」を発表した。「接種時の痛みや不安」が原因なら、俺など毎年の健康診断のときの採血やインフルエンザ予防接種のたびにのたうち回って寝込むだろうさ。
しかも15年4月には「医療者有志」が、「ワクチンが多くの罹患や死亡を予防できる利益を考えると、接種の勧奨が行われないのは大きな損失」という声明を出した。
一方で東京医科大医学総合研究所長・西岡久寿樹氏（全身の痛みや慢性疲労などの症状が出る繊維筋痛症研究の第一人者）は、「痛みなどの症状は重なるとはいっても、繊維筋痛症ワクチンで高次脳機能障害になることはない。脳の中枢に作用して異常が起きていると考えるべきだろう」と指摘する。それ以外考えられないな。
「子宮頸がんワクチン事件」を著したジャーナリストの斉藤貴男氏は「調査が不十分のまま積極的勧奨を再開してしまうのが最も危険」と指摘する。
「過去のワクチン禍から考えても完全に原因を究明するのは難しいかもしれないが、副作用は海外でも問題になっている。さまざまな見方はあるにせよ、何よりも優先して考えなければならないのは少女たちの健康。国を挙げて救済する必要がある」全くその通りだ。国は直ちに全ての被害者への補償を行わなくてはならない、はずだ。
【関連】
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◇ 神戸新聞NEXT｜医療ニュース｜子宮頸がんワクチン接種３年 副作用苦しむ１８歳 記憶障害、まひ…
それにしても、何かどこかで聞いたような話だと思わないだろうか。
漁民の疾患は「腐った魚を食べたからだ」と言う、医学者。
「笑っていれば放射能は来ない」と言う、医学者。
ワクチンを接種された人々を襲った症状を「接種時の痛みや不安」と言う、医学者･･･。
彼らの頭にあるのは患者の救済ではなく、保身のために企業や政府の立場を代弁するだけだ。
■ ところでこのようなサイトを見つけた。
◇ サルでもわかる子宮頸がんワクチン
サルでも分かるって言うから俺でも分かるんじゃねえかと思って読んでみると、少しずつ分かってきた。
● 子宮頸がんの原因となるとされる「ヒトパピローマウィルス（HPV）」は、性交渉によって感染する。性交渉の経験がある女性の半数以上が一生に一度は感染するほどのありふれたウイルス。免疫力によってほとんどのウイルスが消滅する。
● 日本で認可されている「子宮頸がん予防ワクチン」は、グラクソ・スミスクライン社（イギリス）のサーバリックスと、メルク社（アメリカ）のガーダシルの2種類。あくまでこれは子宮頸がん自体を予防するものではなく、HPVに対する抗体を発生させるためのワクチンであり、厚労省も「ヒトパピローマウィルスワクチン」という呼称を使い始めた。
子宮頸がんの原因となるハイリスクタイプのHPVは15種類あるが、HPVワクチンの効果があるのは16型と18型のみ。15種類のうちの5割〜6割程度。
● しかもこのワクチンの一つであるサーバリックスを接種しても予防効果があるのは最長9.4年。抗体が発生しても、本当にそれが子宮頸がんを防げるか「現時点では明確でない」、とグラクソ・スミスクライン社が言及している。
● 厚労省はこのワクチンについて「ウイルスによるガンの前段階病変への罹患リスクを90％減らせると報告されているから、ガン予防も期待できる」と述べつつも、「これは新しいワクチンだから、子宮頸がんそのものを予防する効果はまだ確認されていない」としている。
◇ ヒトパピローマウイルス感染症とは｜厚生労働省
つまり日本政府は、効果があるかどうかまだ分からないものを全国の女子生徒に接種していたのだ。
● そもそもHPVが本当に子宮頸がんの原因なのか不明。HPVは性交渉によって感染するが、子宮頸がんによる未成年者の死亡者統計（1958〜1968）には、10歳から14歳の女児や、4歳以下の女児の死亡例もある。
しかも「ＨＰＶ感染だけでは発癌しないことも知られており」、喫煙、HPV以外の微生物感染などの癌発生に対する影響についても研究が行われているという。
◇ [研究] 婦人科腫瘍研究室 感染制御部門（慶応大医学部産婦人科学教室）
● HPVは性交渉によって感染するが、すでに感染してしまった女性にはこのワクチンは効果が無いという。だから高校1年生までの女子生徒が接種勧奨の対象になっている。
繰り返すがこのワクチンの一つであるサーバリックスの予防効果が持続するのは最長9.4年。15歳の女性に接種しても25歳になる頃には既にワクチンの効果は失われている。
しかも定期接種が始まるより前の2011年の統計によると、子宮頸がんによって亡くなる女性は圧倒的に中高年が多い。 24歳以下はゼロ、25〜29歳は19人、30〜34歳でも68人だ（35〜39歳は118人、40〜44歳は202人）。高校1年生以下の女子生徒にHPVワクチンを接種する意味がどこにあるのか？
● なお、高校1年生の女子生徒でも性交渉の経験が無いとは限らない。FDA（アメリカ食品医薬品局）によると、HPVに感染している女性にこのワクチンを接種すると効果が無いどころか逆に子宮頸がんを発症するリスクが高まるという。
● 厚労省の国会答弁によると、HPVワクチン接種による副反応発生率は他の予防接種と比べて異常に高い。インフルエンザワクチンと比べても数十倍も高い。
日本ではサーバリックス接種後に死亡した被害者が1名確認されているが、アメリカではガーダシル接種後に死亡した被害者が133人に上るという。
● 通常のワクチンは、血液内で抗体がウイルスの活動を封じ込めることを目的とする。感染を予防するのではなく、感染後の発症を予防する。一方でHPVワクチンは、接種によって生成した抗体が血管から生殖器の粘膜に浸み出て、感染自体を防ぐという。
こうした特性（長期間持続し、かつ血管から浸み出るようにする）を与えるためには「抗体価」を高くしなければならない。そのためアジュバント（免疫増強剤）が2種類添加されている。しかしそのせいで「自己免疫疾患」をもたらしていることが考えられる。自分の免疫システムが自分の身体自体を攻撃してしまうのだ。
● サーバリックスもガーダシルも遺伝子組み換え技術を用いて製造されている。かつてアメリカで、昭和電工が遺伝子組み換え技術を用いて製造したサプリメントによって38人の命が奪われた「トリプトファン事件」が起こったが、これは食品であり、血管に直接注入する薬品やワクチンなら尚のこと警戒するべき、だと思うが。
● HPVワクチンの接種は3回行わないと効果が得られないというが、1回で1万6千円の費用がかかる。定期接種のため個人の負担はないが、元は我々の税金である。もちろんこれが米・英の製薬会社だけの報酬になるわけではない。数割は手数料だ。日本の医療業界にとっても大きな収入だろう。
● 予防接種による副作用被害の補償についてだが、任意接種の場合、独立行政法人「医薬品医療機器総合機構（PMDA）」が手がける「医薬品副作用被害救済制度」（製薬会社が拠出金を出している）と、自治体が加入している「予防接種賠償補償保険」から補償されることになっている（実際には補償は滅多に行われないという）。
定期接種（つまり法定接種）の場合は国や自治体が補償することになっている。ゆえに製薬会社にとって定期接種が採用されることは、接種対象者が比較にならないほど増え（対象となる年齢層の学年の全ての生徒！）、かつ事故があった場合の責任を逃れられる、という大きすぎるメリットがある。
なぜHPVワクチンが定期接種となったのだろうか。いろいろと裏事情がありそうだ。これを推進していた元参議院議員・松あきら（公明党顧問）の夫は西川知雄という弁護士であり、グラクソ・スミスクライン社の弁護人を務めていたという。
言うまでもなく厚労省は定期接種を廃止するつもりはなく、「積極的な接種勧奨を差し控え」ているだけだ。この「一時差し控え」もいずれは解除するつもりだろう。「ワクチン接種の有効性と比較した上で、定期接種を中止するほどリスクが高いとは評価」していないのだ。
◇ 子宮頸がん予防ワクチン接種の「積極的な接種勧奨の差し控え」についてのQ&A｜厚生労働省
以上のように日本政府は医学的に全く無意味どころか非常に有害な行為を決して廃止しようとしない。薬害被害者は救済せず見捨てるだけ。全ては製薬会社／医療業界、政治家／官僚の利権のためだ。
