･･･なんてＳＦ小説みたいな想像をしてるのは俺だけでしょうか？
つーか三浦朱門とか江崎玲於奈みたいな馬鹿のセリフを思い出してみるとシャレじゃすまん気がする。そういや「バカの壁」にも「全ての児童の脳を検査した方がいい」なんてこと書いてあったな。
万一に備え、職員・社員のＤＮＡ採取 個人情報管理に課題
2005年11月14日
| 大災害や事故など万一の時の身元確認に備え、希望する職員や社員の「ＤＮＡサンプル」を採取・保管する自治体や企業が出始めた。米同時多発テロやインド洋大津波の際、遺体の身元捜しが難航したことなどが背景にある。大阪府摂津市は自治体として全国で初めて導入、消防職員らの４割が採取に応じた。一方で、ＤＮＡは生命の設計図ともいわれる「究極の個人情報」。管理の徹底や個人の意思の尊重が、課題となっている。 ◆４割が応じる 「では始めます。すぐ終わりますので」 摂津市役所の会議室で１０月中旬、市職員らが緊張した面持ちで女性看護師の前に座った。看護師は「ＤＮＡ採取・保管申込書」を受け取ると、柄付きパッドで一人ずつ、口腔（こうくう）内の粘膜をこすりとった。 ＤＮＡ組織を保存するカードにパッドを押しつけて、採取は完了。カードを入れた封筒は、遺体との照合に使われる時まで開封を禁じるシールが張られ、耐火耐震金庫にしまわれた。 採取を終えた３０代の消防署員は「災害現場に出動する関係上、いつ自分が巻き込まれてもおかしくない。万一のことを考えた」。 同市がＤＮＡ採取を呼びかけた対象は、消防署や道路課など防災関係職員１５４人。そのうち６５人が応じた。「３割で上々と思っていたが、予想以上」と総務防災課の杉本正彦課長。 市は募集に先立ち「業務遂行中の事故で、身元特定を行うことが必要な際にのみ利用し、それ以外の利用は一切禁止する」などとした取り扱い要領を定めた。だが、不安を感じて希望しなかった人もいる。「誰が採取に応じ、誰が応じなかったのかを市が把握するのはおかしい」と話す職員もいた。 ◆「歯型」難航 民間で災害・事故に備えたＤＮＡ採取を熱心に進めてきたのは、愛知県歯科医師会（宮村一弘会長）だ。 従来、大災害などで身元確認の決め手になったのは主に「歯科的所見」だった。しかし０１年の米同時多発テロでは、歯型も見つからないような例が多く、身元確認が難航。こうしたことが取り組みのきっかけになった。 まず０３年８月、同会の呼びかけで愛知県豊田市の「トヨタ輸送」が試験的に導入、役員約２０人からサンプルを採取した。「役員は海外出張も多い。危機管理として必要と考えた」と同社。 さらに昨年１１月、一般市民を対象に１万５００円の手数料でＤＮＡの採取・保管をする事業を始めた。保管期間は６年。今月１日現在で７３３人が登録している。今年１０月からは、豊橋商工会議所（同県豊橋市）も会員企業への参加呼びかけを始めた。 民間企業のＤＮＡサンプル収集に関しては、経済産業省が昨年１２月、情報漏れ防止のための組織的、人的、物理的措置をとるよう求めたガイドラインをまとめている。 ＜勝又義直・名古屋大教授（法医・生命倫理学）の話＞ 民間や自治体としての取り組みは、国際的にも珍しいのではないか。何よりも外部への情報漏洩（ろうえい）をどう防ぐかが重要。事業者側がそうしたリスクも含めて本人にきちんと説明する必要がある。当然ながら、強制につながるようなことがあってはならない。自治体や企業が、捜査機関からＤＮＡサンプルの任意提出を求められた際にどう対処すべきかなど、議論すべき点も多い。 ■ＤＮＡによる個人識別 細胞中の核に存在するＤＮＡ（デオキシリボ核酸）の塩基配列の個人差を利用し、口腔内の粘膜や血液などから抽出したＤＮＡで個人を識別する。特に犯罪捜査の分野で利用が進み、英国では約１０年前から容疑者のＤＮＡ型情報を登録したデータベースの運用が始まった。日本でも警察庁が今年９月にデータベースを導入。警察が現在行っている鑑定精度は、１億８千万人中の１人を特定できるとされる。 |
本当に心を痛める事件が続いてばかりで悲しいでです。
早く平和な世界になってほしいですね☆